よくあるご質問
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「 投資信託 」 内のQ&A

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  • 携帯電話でも投資信託の売買はできますか?

    携帯電話をご操作いただいているお客さまのなかには、投資信託の商品性や、操作方法を熟知した方も多いと思いますが、携帯電話の小さな画面で投資信託にかかる様々な説明内容を表示し、かつ、すべてのお客さまのご理解を得ることができるかという点で、非常に危惧するところであります。当行といたしましては、現時点では、携帯電話での投... 詳細表示

    • No:319
    • 公開日時:2017/01/27 10:06
    • 更新日時:2017/03/13 13:39
  • NISA口座利用可能額以上の投資信託を購入できますか?

    NISAの非課税投資額は1年につき120万円が上限です。非課税利用可能額以上の投資信託をご購入されたい場合は、あらかじめお申込金額を「非課税投資分(NISA優先)」と「課税扱い(特定預り)」分けてご購入いただくか、ご希望のお申込金額を合計で「預り区分=NISA優先」でご購入いただきます。その場合、非課税利用可能分... 詳細表示

    • No:663
    • 公開日時:2017/02/22 22:49
  • 評価益が発生し、時価が120万円を超えた場合はどうなりますか?

    非課税枠の上限を計算するときは、時価評価額ではなく、投資額で行います。従って、時価が120万円を超えても非課税の措置は5年間維持されますので、そのまま運用を継続することが可能です。 詳細表示

    • No:664
    • 公開日時:2017/02/22 22:51
  • 複数のファンドで積立投信による購入をすることはできますか?それぞれ異なる購...

    はい。可能です。積立投信購入が可能なファンドであれば、複数のファンドで積立投信契約が可能です。ファンド毎に契約のお申込をお願いいたします。ファンド毎に毎月の購入日を設定いただけます(同一日を設定いただくことも可能です)。 詳細表示

    • No:666
    • 公開日時:2017/02/22 22:54
  • 同一ファンドを、毎月2回異なる購入日で積立購入することはできませんか?

    あいにくできません。積立投資信託による購入は1ファンドにつき月1回の購入日を設定いただくこととなります。 詳細表示

    • No:667
    • 公開日時:2017/02/22 22:55
  • 積立投資信託の申込方法を教えてください。

    窓口またはインターネットバンキングでお申し込みいただけます。 ●インターネットバンキングの場合 ログオン後のメニュー【投資信託】の積立投資信託>新規申込から、ご希望のファンドをご選択いただきお申込みください。 詳細表示

    • No:677
    • 公開日時:2017/02/22 23:17
  • 積立投資信託を申し込んだ場合、いつから代金の引落しが開始されますか?

    ご指定の購入指定日の前々営業日までにお申し込みいただければ、お申込み当月から代金引落しおよび購入を開始いたします。 ※インターネットバンキングでお手続きのお客さまは、購入日の前々営業日の15:00までにお手続きください。 詳細表示

    • No:678
    • 公開日時:2017/02/22 23:18
  • ダイレクトバンキングでファンドの購入をすると購入時手数料が安くなりませんか?

    ダイレクトバンキングで投資信託のご購入をいただく場合、購入時手数料を、窓口でご購入いただく場合よりも一律0.5%引きとしております。 ※窓口扱いで購入時手数料無料のファンドについては、ダイレクトバンキングにおける割引の適用はありません。 詳細表示

    • No:679
    • 公開日時:2017/02/22 23:20
  • ダイレクトバンキングで投資信託を購入する場合にデュエットプランは利用できな...

    ダイレクトバンキングで投資信託をご購入いただく場合は、デュエットプランは利用できません。 しかし、ダイレクトバンキングで投資信託のご購入をいただく場合、購入時手数料を、窓口でご購入いただく場合よりも一律0.5%引きとしております。 ※窓口扱いで購入時手数料無料のファンドについては、ダイレクトバンキングにお... 詳細表示

    • No:680
    • 公開日時:2017/02/22 23:21
  • 配当控除の適用はできますか?

    投資信託の普通分配金を受け取った場合に、お客様ご自身で総合課税による確定申告手続きを行うことにより、配当控除の適用を受けることができます。 ※外貨建資産の組入れ比率が、75%以上の株式投資信託の分配金は配当控除が受けられません。 また、株式の組入比率が25%以下の場合にも配当控除を受けられません。 ... 詳細表示

    • No:684
    • 公開日時:2017/02/22 23:27

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